今やWeb動画は、多くの企業が実施しているコミュニケーション施策の一つ。その中でもYouTubeは最大の動画プラットフォームとして、存在感を示し続けている。そこで、企業のマーケティング・宣伝・販促・広報部門の担当者が押さえておくべき、生活者の視点で見たYouTubeと企業の向き合い方について、宣伝会議が6月26日（月）に開講する「YouTubeを活用した動画マーケティング基礎講座」の講師であるモバーシャル取締役CMO山下悟郎氏に聞いた。
インターネットと動画検索
皆さんは、「自分の視たい動画」があるとき、インターネット上でどのようにして、その動画にたどり着きますか？
検索したり、動画がまとめられているメディアを訪れたり、YouTubeやビデオオンデマンドサイトにあるようなお気に入り機能や、関連性の高い動画のオススメ機能などから視聴するのではないでしょうか。
インターネット上で動画を視聴する際、SNSやニュースサイト、広告などで受動的に動画に遭遇する以外では、きっと「能動的に動画を探す」という行動をとっているはずです。電通が調査した動画視聴経路の調査でも約半数のユーザーが「自分で検索して動画にたどり着く」と回答をしており、動画の検索需要は非常に高いと言えるのではないでしょうか。
（出典：
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近年、有料も無料も含め、インターネット上には、さまざまな動画がアップロードされるようになりました。映画やコメディー、ミュージックビデオといったエンターテインメント動画から、商品の使い方、サービスの利用方法、レシピなどのハウツー動画まで、個人や法人を問わず制作された、たくさんの動画が、多種多様なプラットフォームで配信されています。世界で最も利用されている動画プラットフォームYouTube一つとっても、「全インターネット人口の約3分の1を占める10億人以上のユーザーに利用され、1日あたりの動画視聴時間は数億時間、視聴回数は数10億回にものぼるそうで、日々アップロードされている動画の数は星の数ほどあるのが現状です。
