麻生太郎財務相や東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会前会長の森喜朗氏など、政治家が記者に対してやりがちな「逆質問」。麻生氏の「マスクいつまで？」発言など、世間からネガティブに受け止められるケースも多い。そこで、危機管理広報に詳しいアクセスイースト代表の山口明雄氏が、逆質問の是非とコツを解説する。
麻生太郎財務相が3月19日の閣議後記者会見で、質問をしてきた記者に対し「マスクなんて、いつまでやるのか？暑くなってきて口の周りがかゆくなって、皮膚科が流行っているそうだが」と逆質問する場面があった。この逆質問に対して、SNSやテレビの情報番組を中心に「政治家として無責任」「麻生節として片づけられない」などの批判が多くみられた。
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また、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗前会長が2月4日に行った女性蔑視発言を謝罪する記者会見では、記者の「森氏は組織委会長に適任と思うか」の趣旨の質問に対して「あなたはどう思うか」と逆質問。「適任じゃないと思う」との回答が返ってきて、辞任を招くストレート・パンチを食らった格好だったとの評価もある。
これらの2つの事例では、記者への逆質問は「逆効果」だったようだ。では、なぜ逆効果だったのか？どこが悪かったのだろうか？
逆質問は絶対にしてはいけない？
逆質問という言葉の定義は「質問に回答せず、逆に聞きかえすこと」だと思う。私は記者インタビューや記者会見を効果的に行うための訓練である「メディアトレーニング」を仕事の一部としているが、そこでは「逆質問は絶対にしてはいけない」と説いている。
