クレオは9月4日、「静かな退職」とエンゲージメント調査に関する調査結果を発表した。7月10日から13日にかけて、20代～50代の会社員500人を対象に実施したもので、職場で生じる「静かな退職」、すなわち「企業を辞めるつもりはないものの、仕事への意欲を持たず、必要最低限の業務のみをこなす働き方」の実態が明らかになった。
会社員の3分の2近くが経験・共感する「静かな退職」
回答者に「静かな退職」を経験したことがあるかを尋ねたところ、「過去に経験したことがある」もしくは「今ちょうど経験している」と回答した経験者は27.4%と全体の4分の1以上に。「経験したことはないが、共感はする」と回答した共感者は37.2%にのぼり、全体のほぼ3分の2近くが静かな退職に該当または共感していることが明らかになった。
「静かな退職」の経験者に対し、「静かな退職」を始めたきっかけを尋ねたところ、最も回答割合が多かったのは「仕事の成果に対して、適切に評価されていないと感じたため」で29.2%。次いで、「心や体が疲れてしまったため」（28.5%）、「プライベートや家庭を最優先したいと考えるようになったため」（27.0%）、「昇進の望みが薄いと感じたため」（24.1%）が上位を占めた。
一方、共感者に対して「静かな退職」に共感する理由を調査したところ、回答割合が多かったのは「プライベートや家庭を最優先したいと考えるようになったため」（30.7%）や「給与や手当などに不備があったため」（30.1%）など。
静かな退職を始めた人に対して職場への熱意や信頼が取り戻せると思うかを聞いたところ、過去に経験した人では71.7%、今経験している人では57.1%が「会社が適切に対処すれば取り戻せる」と回答。静かな退職は、単なる不満ではなく、対処次第で回復し得る熱量低下の前兆であることが明らかになった。
「調査どまり」のエンゲージメント調査への現場の諦め
職場が従業員エンゲージメント調査を実施しているかを尋ねたところ、自社で実施していると回答した割合は半数の50%。うち、この調査が「役に立っていない」「あまり役に立っていない」と回答した割合は46.4%となった。
役に立っていない理由として最も多く挙がったのが、「調査を実施すること自体が目的になっているように感じるから」（29.3%）。「会社から結果に対する具体的な改善策が示されないから」「回答してもどうせ会社や組織は変わらないと諦めているから」がともに27.6％で続いた。以上の結果から、従業員エンゲージメントに関する調査結果が職場の改善アクションに活かされていないと捉えられている現状が浮き彫りになった。
