リアルワンは、全国の18～59歳の就業者を対象に「働く人の仕事と職場に関する意識調査2026」を実施した。対象は正社員・正規職員、契約社員・嘱託社員・準社員、派遣社員で、業種と従業員数による割付を行っている。実査期間は2026年7月3日から9日まで。回収した6000人のうち、回答品質基準にもとづき1121人を除外した4879人を分析対象とした。
3指標はいずれも5割未満
本調査では「従業員満足度」「エンゲージメント」「組織への愛着」の3指標を測定した。従業員満足度は今の仕事や会社・組織で働くことへの全体的な満足・好意、エンゲージメントは仕事への積極的な関わり、組織への愛着は会社・組織の一員であることへの喜びや愛着・自分ごと感を捉える指標だ。
各指標を構成する複数項目への前向きな回答率の平均は、従業員満足度42.9％、エンゲージメント37.3％、組織への愛着33.0％で、いずれも5割を下回った。ただし3指標は測定内容や回答の聞き方が異なるため、同社は数値の大小だけで優劣をつけるのではなく、分けて確認することが自組織の状態を読み解くうえで重要だとしている。
「体・頭・心」に分けて測定
エンゲージメントは、行動・思考・情動（気持ちの面）の3つの側面から測定している。「ほぼいつもある」「よくある」と回答した割合は、行動エンゲージメント38.7％、思考エンゲージメント38.4％、情動エンゲージメント35.0％で、いずれも4割弱と差は大きくなかった。
一方、分けて見ることで「行動に移せているか」「仕事を深く考えられているか」「前向きな気持ちを持てているか」といった課題の方向を具体化しやすくなる。同社は、仕事の任せ方や裁量、成長実感、フィードバックなど、次に確認すべきテーマを絞りやすくなるとしている。
業種による違いは限定的
回答者が150人以上となった主要13業種で比較すると、前向きな回答率は従業員満足度39.1～53.1％、エンゲージメント34.0～44.1％、組織への愛着29.9～38.1％で、最も高い業種と低い業種の開きはそれぞれ14.0ポイント、10.1ポイント、8.2ポイントだった。本調査の回答者の範囲では、「教育、学習支援業」が3指標で相対的に高い結果となった。
一方、回答者一人ひとりのばらつきも含めて統計的に確認すると、業種による違いの大きさは限定的だった。同社代表取締役の青山愼氏は、業種だけで組織の状態を説明できるわけではないとした上で、調査を数値の確認で終わらせず、どの部署・層にどのような特徴があり、どの施策につなげるかまで考えることが大切だと述べている。
【調査概要】
リアルワン「働く人の仕事と職場に関する意識調査2026」、調査対象：全国の18～59歳の就業者4879人
