株式会社モバイルマーケティング・ジャパン（以下モバイルマーケティング・ジャパン）は、モバイルモニター会員を対象に、「震災時のメディア利用」に関する意識調査」を実施しました。

調査結果

震災時には固定電話や携帯電話の通話が困難になった一方で、マスメディアが提供する情報のあり方についても大きな議論が起こり、ツイッターやフェイスブックなどSNSの有効性を指摘する声が上がりました。こうした中で、東日本大震災時にもっとも役立った情報源が何であったのかを聞いたところ、71.9％がテレビ番組と答えたのに対して、SNS が役立ったと回答した人はわずか5.0％にとどまることが判明しました。震災後にツイッターの活用を始めた人は8.6％、フェイスブックの活用を始めた人は1.5％となり、活用する人の数は増えたものの、利用者の割合はツイッターで 21.9％で、フェイスブックで3.3％にとどまることが判明しました。

震災当日からしばらくの間、必要とした感じた情報では、震災の実態（78％）、被災地の状況（68％）、余震情報（65％）、交通情報（56％）、自分のいる場所への震災の影響（54％）の順となり、知人・友人の安否状況（43％）、家族の安否状況（40％）など主にSNS を中心に検索された情報は相対的に低い結果となりました。また、震災時にほしいメディアや情報について質問したところ、携帯などで必要な情報をワンストップで自動入手できる仕組みを求めている人が多いことがわかりました。

その他メディアや情報についての意見

調査概要

• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象： 全国のモバモニ会員（モバイルマーケティング・ジャパンの調査パネル）
• 調査期間 ： 2011年4月30～5月2日
• 回答サンプル数 ： 278サンプル
• 年代：10代7.2%、20代29.9%、30代30.9%、40代24.1%、50代以上7.9%
• 性別：女性68.7%、男性31.3%

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