整理された情報を体系立てて伝える唯一のメディア

新聞広告はBtoC事業だけでなく、BtoB事業を手掛ける企業も活用しています。製品購入の窓口となっている担当者だけに向けて情報を伝えるのであれば、業界専門誌に広告を出せば済むのかもしれません。

しかし、購入の決裁権を持っている人や、広くステークホルダーの方たちに向けて、製品やサービスの価格や内容だけではなく、目に見えない価値も含めて伝えていこうとするとき、新聞というメディアは最適な媒体だと思います。

情報を伝えるメディアは世の中にいくつもありますが、新聞が取材報道の中心に位置していることは間違いありません。情報が氾濫している時代にあって、整理された情報を体系立てて伝えている唯一のメディアだと言えるでしょう。

情報伝達スピードはテレビやオンラインメディアにかなわないかもしれませんが、活字メディアならではの論理性や、事件や事故の背景などをしっかりと伝えることができます。

こうした新聞の特性を生かしながら、新聞社と知恵を出し合って、消費者に役立つ信頼性の高い情報を提供していきたいと考えています。（談）

上川内利博（パナソニック アドメディアセンター所長）
1985年4月、松下電器産業（当時）入社。宣伝事業部企業宣伝部、同メディア部、コーポレートコミュニケーション本部宣伝グループなどを経て、2011年4月から現職。日本アドバタイザーズ協会新聞委員長も務める。