テレビのメディア接触時間量は減っていない

生活者の視聴スタイルの多様化を受け入れ、日々進化するデバイスを通じ、あらゆる「時間」「場所」「画面」で流れるテレビ番組コンテンツの中で、いかにスムーズにストレスの少ない形で生活者に広告をお届けするか。そして可能な限り現在のテレビビジネスモデルを維持拡大し、コンテンツの質と量を良質に保つ原資を確保できるか。

時代に即した指標を検討し、テレビというメディアが、企業のマーケティングコミュニケーションに対して継続的に価値を提供できるよう我々も一緒になって進んでいかなければなりません。

「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2015」に記載の通り、地上波民放テレビ局は全国で実に127局が存在し、衛星波を合わせたテレビのメディア接触時間量（メディア環境研究所「メディア定点調査2014」）はインターネットに押されながらも2014年は前年を上回りました。全国の9割以上に普及している「テレビ」は普段の生活に欠かせないメディアとして生活者との強い絆をもっています。

全国の地上波民放局（クリックで拡大）

また、媒体別広告費を見ても大きな割合を占め、広告メディアとしての圧倒的なリーチ力は今でも非常に高く、未だ多くの広告主がテレビを軸として、メディアプラニングを進めています。

テレビ関連デバイスの進化・多様化は、既存のテレビ広告ビジネスに何かしらの影響を及ぼすのは事実です。しかしながら、テレビ関連デバイスの変化と提供されるサービスによって、テレビの見られ方、そしてテレビ広告の手法は多様化し、テレビ広告はコミュニケーションの広がりだけでなく、深さをもったメディアへ進化させるきっかけとなると思っています。

大野 淳
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ テレビタイムビジネス局タイム業務推進部 シニアメディアプロデューサー
1991年博報堂入社。スポーツ事業局、テレビ局などを経て、2009年博報堂DYメディアパートナーズ子会社のスポーツデータ専門企業「データスタジアム」取締役就任。2014年博報堂DYメディアパートナーズに復職し、テレビタイムビジネス局テレビ戦略部を経て、2015年より現職。

広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2015
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