気象庁は4月17日、最高気温40度以上の日を「酷暑日」と命名すると発表した。2025年夏は、全国25地点で40度以上を観測し、のべ地点数では30地点に達しており、従来の「猛暑日」では表しきれない危険な暑さへの警戒を強める狙いがあるとみられる。
今後は「酷暑日」を前提にした暑さ対策の商品やサービスが広がっていくとみられるが、気象庁の発表を待たずに動き始めていた企業もある。発表の2日前に45度環境を想定した猛暑対策商品の訴求を打ち出したワークマンと、夏場限定の暑さ対策商品だった「塩分チャージタブレッツ」を通年の発汗対策商品へと再定義したカバヤ食品だ。
ファッションショーで酷暑対策を訴求
暑熱軽減素材XShelterを使用したファン付きウェア
気象庁は2月27日から3月29日まで、気象庁ホームページでアンケートを実施した。その結果、「酷暑日」が最も多くの支持を集めた。候補には「超猛暑日」「極暑日」「炎暑日」などが並び、自由記述では「自宅待機日」「サウナ日」などの案も寄せられた。
命名を受け、X上ではさまざまな反響が広がった。「『酷暑日』なのに通学・通勤させないように法整備を早くしてほしい」といった投稿も見られる。気象庁の担当者も、40度以上では熱中症リスクが極めて高まるとして、早めの対策を呼びかけている。
こうした動きを先取りするように展開していたのがワークマンだ。同社は4月15日、東京国際フォーラム（東京・千代田）で開いた新製品展示会で、猛暑対策商品の拡充を発表した。気温変化に強い断熱ウェア「XShelter（エックスシェルター）断熱ウェア」のほか、電動ファン付きウェアや半導体冷房服などを訴求し、会場では「災害級気温45℃!!生存できるかファッションショー」も実施した。
ファッションショーでは、スポットライトやハロゲンランプなどを使って真夏の路上を再現。UVカットパーカーや「XShelter」を着用したモデルがランウェイを歩いた。
「XShelter」は、熱エネルギーを遮断する断熱機能によって外気を遮り、衣服内を30～33度の快適な温度に保てるのが特徴だ。冬場の暖かい日や寒暖差の大きい時期にも着用できる点を強みとする。冬物では前年に50億円を売り上げており、今季は夏物への注力にシフトする。販売計画は278万点、63億円で、前年比8倍を目指す。
