インターブランドジャパンは4月15日、⽇本発のブランドを対象としたブランド価値ランキング「Best Japan Brands 2026」を発表した。
トップは18年連続でトヨタ自動車。以下、ホンダ（本田技研工業）、ソニー、ユニクロ、任天堂、日産自動車、ソフトバンク、NTT、MUFG（三菱UFJフィナンシャル・グループ）、NTTドコモ、サントリーと続いた。
初めてランクインしたのはNTT（7位）、三菱重工業（91位）、SEGA（98位）、ANA（98位）、SQUARE ENIX（99位）だった。
ブランド価値の成長率でトップとなったのが、7位のソフトバンクで36%増。以下、Nintendo（5位、+35%）、アシックス（35位、+32%）KONAMI（55位、+30%）が続いた。
2桁成長25社、2桁マイナス成長24社と大きく二極化
今回の調査では、２桁成長をしたブランドが25ブランド、２桁マイナス成長をしたブランドが24ブランドとこれまでにないブランド成長の二極化が見られた。背景には、トランプ政権下の関税強化と地政学リスク増大に伴う、内需基盤強化と海外依存リスクの高まりがある。
インターブランドはこの二極化の要因として、以下の3つを挙げる。
・パーパスの役割進化：パーパスを単なる言語化で終わらせず、変革の実装装置として機能させることができたか。
・価値拡張の加速：「提供価値」を拡張させ、「顧客享受価値（アリーナ）」を深めた濃いエコシステムへ転化できたか。
・テクノロジー活用による差別化：デジタルやAIの活用先を、ブランドと顧客もしくは顧客同士の関係性の構築や深化などに向け、短期効率より「LTV（Life Time Value：生涯価値）文化」を優先できたか。
本調査ではブランドの持つ価値を⾦額換算するインターブランド独⾃の評価手法を用いており、財務分析、ブランドの役割や強度の分析をもとにスコアを算出。2026年からは、オムニコム・グループが独自開発した AI ソフトウェア「Omni AI」を導入している。
日本発ブランドの調査は今回で18回目。「日本の企業によって生み出されたコーポレートおよび事業ブランドであること」「各種財務情報が公表されていること」「日本で一般に認知されていること」などの基準を満たした企業を対象に調査した。
上位30位は以下の通り。
1 トヨタ自動車
2 ホンダ（本田技研工業）
3 ソニー
4 ユニクロ
5 任天堂
6 日産自動車
7 ソフトバンク
8 NTTドコモ
9 MUFG（三菱UFJフィナンシャル・グループ）
10 サントリー
11 パナソニック
12 リクルート
13 au（KDDI）
14 キヤノン
15 SUBARU
16 アサヒグループ
17 ブリヂストン
18 ダイキン工業
19 SMBC（三井住友フィナンシャルグループ）
20 日立製作所
21 スズキ
22 キリン
23 東京海上
24 味の素
25 花王
26 セブン-イレブン・ジャパン
27 ヤマハ
28 楽天
29 コマツ
30 資生堂
