日本鉄道広告協会は、「車両メディア共通指標推定モデル」の2017年度版の完成を3月23日に発表した。

日本鉄道広告協会と日本広告業協会、関東交通広告協議会の3団体は、交通広告アカウンタビリティ向上を目的に2013年5月より「交通広告共通指標推進プロジェクト」を立ち上げ、交通広告効果の共通指標整備を行っている。

以来、1200素材以上の「車両メディア」の広告効果について調査を行い、その結果を基に2015年に6パターンの“共通指標推定モデル”を策定、2016年には「業種分類の細分化」を実施した。2017年度は「ステッカー」の業種分類を細分化し、すべてのユニットでターゲットの細分化を行なってきた。

今回、「交通広告共通指標調査（2012～2017年）」から明らかになった“スマートフォンと車両広告の親和性の高さ”についても発表。

普段、車内でスマートフォンを使ってインターネットを利用している人は6割という結果に。広告到達率の平均を比較すると、スマホ利用者は44.7%に対し、非利用者は39.4%と、スマホ利用者が5ポイント以上高くなっていることがわかった。
また、広告素材ごとに比較しても8割の素材でスマホ利用者の方が、広告到達率が高いことがわかった。

出展：日本鉄道広告協会プレスリリースより。

日本鉄道広告協会では、交通広告に携わるすべての人が活用できるよう、2018年度以降も継続して｢車両メディア｣の共通指標策定調査を行い、精度向上及びデータ更新を進めていく考えだ。