テクノロジーの進化や働き方の多様化など、人材・組織を取り巻く環境はかつてないスピードで変化しています。本連載では、そうした変化の実態をデータで読み解き、これからの人材マネジメントのヒントを探っていきます。前回までにご紹介してきた調査では、管理職が高い負荷を抱えながらも部下育成に向き合い、フィードバックを通じて成長を支えようとしている姿が浮かび上がりました。しかし、そもそも育てた人材が職場に定着しているのか。今回は、若手の離職状況と職場の人手不足感の実態に迫ります。
企業の4社に3社が人手不足を感じている
リクルートマネジメントソリューションズが2025年に実施した「企業人事が感じる人手不足実態調査2025」で、自社の人手不足感について尋ねました（図表1）。「以前から感じている」が39.7％、「ここ数年特に感じている」が36.0％と、合わせて75.7％――実に4社のうち3社が人手不足を実感しているという結果になりました。「今は感じていないが、今後不足すると感じている」（8.7％）を加えると、将来を含めた不安感はさらに広がります。「特に感じていなく、今後も不足しないと感じている」はわずか4.7％にとどまり、人手不足をまったく意識していない企業は少数派といえる状況です。
注目したいのは、「以前から感じている」が「ここ数年特に感じている」をやや上回っている点です。人手不足は近年突然生じた問題ではなく、多くの企業にとって慢性的な課題であることが見て取れます。その上に、ここ数年の深刻化が重なっている――そうした二層構造が、この数字の背景にあるといえるでしょう。少子高齢化による労働人口の減少、転職市場の活性化による人材の流動化など、複合的な要因が絡み合いながら、企業の人手不足感を押し上げていると考えられます。
＜図表1＞人手不足の認識状況
出典：リクルートマネジメントソリューションズ『企業人事が感じる人手不足実態調査2025』
人手不足が奪うのは「本来やるべき仕事」の時間
では、人手不足はどのような場面で実感されているのでしょうか。人手不足を感じていると回答した人事227名に具体的な場面を尋ねたところ、最も多かったのは「現場から『人が足りない』と繰り返し相談されるとき」（46.7％）でした。次いで「採用募集を出しても応募が集まらないとき」（37.4％）、「内定辞退や早期離職が相次いだとき」（23.3％）、「部署間の兼務や応援が常態化しているとき」（19.4％）、「社員の離職理由に『業務量が多すぎる』が頻出するとき」（19.4％）と続きます（図表2）。
現場からの声が最多という結果は、人手不足が数字やデータの問題にとどまらず、日常的に人事部門へ寄せられる切実な訴えとして表れていることを示しています。
また「内定辞退や早期離職が相次いだとき」が3位に入っていることも見逃せません。採用しても定着しないという悪循環が、人手不足感をさらに深めている実態が浮かび上がります。さらに「部署間の兼務や応援が常態化」「業務量が多すぎるという離職理由の頻出」といった項目が続くことからは、人手不足が現場の疲弊を生み、それがさらなる離職を招くという連鎖が見えてきます。加えて、「新人育成担当が忙しく、教育体制が追いつかないとき」（18.1％）、「DX化や組織改革のような中長期施策が現場で停滞するとき」（13.7％）といった回答も一定数あり、人手不足が、育成や組織の将来へ向けた取組みといった本来やるべき仕事を劣後させてしまっている現実も浮かび上がります。
＜図表2＞人手不足を実感する具体的な場面
出典：リクルートマネジメントソリューションズ『企業人事が感じる人手不足実態調査2025』
