コラム

企業トップが語る“次世代リーダー”の育て方

「プロとしての誇りを持ち、もっと自らを肯定して仕事に臨んでほしい」ーベクトル西江社長に聞く

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モノを伝える手段は確実に「動画」へシフト

——最近の社会動向や消費者動向で、特に気になっているものはありますか?

あまり気になっていることはないのですが、業界全体としては「動画」のことばかり考えています。例えば企業のIR情報を動画にして伝えるサイト、「IRTV」の滞在時間は平均2~3分もあります。一方で、テキストと画像情報だけのランディングページの滞在時間は微々たるものです。そうしたこともあって、動画にすごく注目していますね。スマートフォンが普及して端末の画面も大きくなってから、Webサイトのリンクをどんどん辿っていくという行動が少なくなったと感じています。

——企業の施策として「スマホファースト」、さらには「動画ファースト」となり、最初に触れる画面で流れる動画の中に必要な情報をどんどん盛り込んでいくようになるイメージでしょうか。

いくようになるというよりも、すでになってきています。例えば「Apple Watch」について、公式をはじめとした動画を見てどのような商品であるかの情報を得た人はたくさんいると思いますが、ニュースリリース自体を見た人はものすごく少ないはずです。動画の方が分かりやすく伝えられることを考えると、将来ニュースリリースがなくなってしまうかもしれません。まだそれに気付いてない人も多いですが、我々はニュースリリースのビジネスも展開しているので、そうした先のことまで考えないといけません。

それが先んじて起きているのが、IRの分野です。例えば、株式目論見書や決算報告書をスマホで見ても、何が書いてあるのか、その会社がどうなのかを理解することは非常に難しい。現実問題として、誰も見てない可能性すらあります。それが、先ほどの「IRTV」であれば、再生ボタンを押して3分間のビデオを見れば、会社が目指す方向がわかります。読みにくいテキストのリリースと見れば理解できる動画。どちらが普及するか、比べるまでもありませんよね。

——今後の事業展望をお聞かせください。

やはり「動画」の強化と、それを流すためのインフラ整備です。我々は、自分たちのことをPR会社であるとは考えていません。もっと広く、「お客さまが商品を作って、それを広めたいと思ったときに依頼する会社」というイメージですね。そのときに一番何が効率よくて、コストがかからないのかについて、さまざまな選択肢を提示できる存在でありたいと考えています。

動画について言えば、動画制作ができるところはいくつもありますが、「その動画をどうやって流すのか?」という部分に答えを出せる会社はまだないと思っています。でも、我々はその答えを持っているので、そこで存在感を発揮していきたいと思っています。


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西江 肇司
ベクトル 代表取締役CEO

関西学院大学在学中に起業し、1993年にベクトルを設立。2000年に戦略PR中心に業態を転換し、中国、シンガポール、香港、インドネシアなどアジア市場に進出。2012年3月、東証マザーズに上場、2014年11月に東証一部上場。

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