2016年のカンヌ「JAPAN DAY」開催に向けて—東映エージエンシー 石田眞氏

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カンヌライオンズの日本における窓口として約20回にわたり、カンヌに参加してきた東映エージェンシーの国際部長 石田眞氏。来年に向けて大きなプロジェクトが動き出しているという。

——20回以上参加する中で、カンヌの変化について感じていることは?

東映エージェンシー 国際部長 石田 眞 氏

カンヌはここ数年毎年部門を新設し、広告祭からビジネスのエキシビションへと変貌しています。同時にカンヌ自体のブランドも上げ続けている。「なぜカンヌは値上げこそすれ、値下げしないのか」とった意見も聞きますが、カンヌの事務局(ライオンズフェスティバル)にすれば、それ相応の中身を作ってきたのだから、下げる必要性は一切ないということなんです。

カンヌの部門が増えるのは、広告というもの自体が複合的になったことの反映ですが、個人的には原点であるフィルムにもう一度注目を集めるような動きもあればと思っています。例えば、フィルムフェスティバルのように、フィルム自体を独立させることだってありえるんじゃないか。その場合、若いクリエイターたちの基礎能力を磨く場としても機能させられたらいいと思います。高額な参加費を自腹で払って参加する熱心な若い人を見ていると、もっと彼らに何かしてあげられたらと思う。これからの若い人は総合力が求められる一方で、基礎能力のアップも変わらず求められていますから。

——来年に向けて、新しい動きはありますか?

「JAPAN DAY」をやらないか、との打診が去年会長のテリー・サベージからあり、2016年に実現すべく今動いています。過去にもカンヌでは「CHINA DAY」や「BRAZIL DAY」を実施しており、それぞれの国の最前線のマーケターやクリエイターを集めたトークイベント、国内の広告事例の紹介などが行われてきました。JAPAN DAYの詳細はまだ決まっていませんが、日本が世界に提供するソリューションアイデアを紹介し、世界の人たちに利用してもらうきっかけの場にできればと思います。日本に戻ってから、具体的に各所と協議しながら内容を固めていきます。この1年は例年に増して、忙しくなりそうです。

cannes_report


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