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【動画コンテンツ配信サービスのゆくえ】(2)スマホに最適化された新サービスの台頭

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【前回】「【動画コンテンツ配信サービスのゆくえ】(1)テレビ番組はどこで配信すべきか?」はこちら

前回のコラムでも触れたが、昨年より、スマホネイティブな動画サービスが数々立ち上がって来ており、しかもそれらがパソコン(PC)時代の延長ではなく、独自に進化しているように見える。代表的なものとしてはサービス開始順に2015年4月にサービス開始したC CHANNEL、2015年12月に開始したLINE LIVE、そして2016年4月に開始したAbemaTVが挙げられよう。動画ビジネスとインターネットの歴史をひも解きながら、これらのサービスを検証したい。

動画ビジネスと、そのビジネスモデルの変革

動画(映像)を扱うビジネスとして最も歴史があるのは「映画」ではないだろうか。映画ビジネスは原則として、映画館に人を集めて料金を徴収するコンテンツ課金モデルである。スポンサーが付いたり、映画館が独自に広告や飲食、グッズの販売を行ったりするケースはあるものの、入場料無料の広告モデルは存在しない。

そして、1953年に日本に登場したのがテレビである。映画がフイルムを配送して動画を届けていたのに対してテレビは電波を通じて各家庭の受像機に届ける。民放テレビの場合、視聴者は受像機を購入することによる負担以外は基本的に無料で色々な番組を見ることができる。放送局にとっては、スポンサーによる広告収入が主な収益源だ。放送に使える電波は限られており、公共性も高いことから国の免許が必要な事業である。

インターネットのPC向け動画サービスに関しては、2005年が一つの大きな変革の年といえるだろう。同年の1月にGoogleビデオ、2月にYouTube、4月には日本でGYAO!が開始された。前者の二つはYouTubeに統合されたが、ユーザーの投稿動画による広告モデル、GYAO!が映画などコンテンツの無料広告と有料課金モデルの組み合わせである。また2007年には有料動画サービスのHuluやNetflixも開始している。

そしてスマートフォン時代の動画サービスといえるモデルが2015年より登場している3つである。

次ページ 「C CHANNELの「縦型動画」は吉と出るか?」へ続く

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