出演者の需要は急増、プロダクションが活況に
このようにスマホネイティブな動画サービスが続々と出てきているが、出演者はプロダクションに在籍しているケースが多く、民放のテレビ番組に引けを取らない豪華なメンバーが出演しているケースも多い。そのため「このようなサービスで復活したタレントが出てきた」(大手プロダクション関係者)といったケースも増えてきているという。また人気YouTuberの「HIKAKIN」や「はじめしゃちょー」などを抱えるUUUMや、大手芸能事務所ワタナベエンターテインメントとドワンゴが設立した新会社「ワタナベアマダクション」など、ネット動画専門といえるプロダクションが出てきていることも特筆に値するだろう。
日本にテレビが登場してから60年以上経過し、パソコン・スマートフォンが普及し、4Gや公衆WiFiが整備されてきており、動画配信に必要なインフラが整備されてきた。米国では映像の配信がケーブルテレビ中心に行われていることもあり、FCC(連邦通信委員会)がBroadcast Incentive Auction を実施しており、今後IoTの機器に帯域を活用する企業などにも開放する方針を出している。日本では事情が異なるが、IoTなど新たなイノベーションを起こすためには、情報を送信するインフラ整備が不可欠であろう。この数年で大きな変化が起こるのではないだろうか。
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