世界最大級の独立系広告プラットフォームを展開するMagniteは11日、調査レポート「広告付きストリーミングサービスの拡大：進化する日本の視聴状況を探求（The Rise of Ad-Supported Streaming Services: An In-depth Look at Viewers’ Changing Habits in Japan）」を発表した。

調査はハリス・インタラクティブ社を通じ、週7時間以上テレビを視聴する16歳～74歳の日本人視聴者1243人を対象にオンラインで行われた。期間は2023年4月25日～5月5日。

同調査によると、日本のテレビ視聴者（週7時間以上テレビを視聴するという基準を満たす、調査の全回答者）の 71% が広告付きストリーミングサービスを視聴していることが分かった。また従来型のテレビ放送のみを視聴している人の56％が、新たな無料または低価格のストリーミングサービスへの加入を検討していると回答しているという。

広告付きストリーミング視聴者の日米比較

また、さまざまなフォーマットでテレビを視聴している人々は、上質なコンテンツへ低価格でアクセスできることと引き換えに広告が表示されることを受け入れており、テレビ視聴者の10人に8人が、「無料の広告付きコンテンツ」または「低価格の広告付きコンテンツ」を選択することがわかった。

また同調査では67％が1000円までなら支払ってもよいと考えており、3001円以上なら支払ってもよいと考えているのは8％に留まったという。そして65%のストリーマーが、「広告が付いた同じコンテンツに低価格でアクセスできるのであれば、広告なしのサービスにお金を払う必要はない」と回答している。

テレビ視聴者の10人に8人が、広告付きコンテンツを視聴

また、広告付きストリーミングのみを視聴している人は、1日に平均2時間以上のストリーミング番組を視聴している。ストリーミングサービスの視聴時間も増加傾向にあり、広告付きプランを利用するストリーマーの44％が、昨年よりもストリーミングコンテンツの視聴時間が増えているのに対し、視聴時間が減っている人はわずか4％だったという。