9月2日から、日本パブリックリレーションズ協会では国内のPR事例を表彰する「PRアワードグランプリ」のエントリーを受け付けている。

カンヌライオンズをはじめ、以前は広告系が主体の海外アワードにもPRカテゴリーが軒並み設置され、コミュニケーション手法におけるPRへの関心が高まっている。しかし、日本国内におけるPR事例はその文化的背景への理解不足からか海外での受賞が難しい状況にあることも事実である。

日本国内では「PRアワードグランプリ」が毎年開催されているが、このような海外アワードとの向き合い方を含めて、審査委員長である電通パブリックリレーションズの井口理執行役員に本年の指針などを聞いた。

（取材・文／日本パブリックリレーションズ協会）

井口理（いのくち・ただし）
電通パブリックリレーションズ　執行役員／チーフPRプランナー
PRSJ認定PRプランナー

なぜ日本のPR案件は海外で評価されないのか

—今年のPRアワードグランプリの概要について教えてください。

海外アワードにおける日本のエントリーが受賞しづらい状況が続いています。国内のみならずグローバルにおいて、その活動意義を評価してもらうことはもちろん大切ですが、本質的にはクライアントが望む成果を最終的に達成できたかが重要です。よって海外アワードの評価基準に迎合してプランニング自体をそこに寄せていくようなことは本末転倒だと思います。

しかし、実行された活動において採用されたPR戦略やアイデア、施策の詳細がきちんと理解され、国内のみならずグローバルなアワードでも評価されるような共通言語を持てると良いと考え、協会と共にここ3年ほどでアワードの評価基準もグローバルスタンダードに近づけるよう進めてきました。

この期間を経て、現在PRアワードグランプリ審査員となる方々もグローバル視点を持ち、複数の視点から評価をできる安定したものとなりつつあると感じています。今年はさらに、国内においてPR業界が目指すべき方向性を意識しながら、将来的な理想像を示すような事例をぜひ採り上げ評価していければと考えています。