ブランドコンサルティング会社のインターブランドジャパンは20日、グローバルブランドの価値を金額に換算して評価する「グローバル・ブランドランキング」の上位100ブランドを発表した。トップはApple（3230億ドル、前年比＋38%）で8年連続1位。2位はAmazon（2007億ドル）で、前年比60%増と最も高いブランド成長率となった。

3位には、Microsoft（1660億ドル）が53％増のブランド成長率でランクイン。コロナ禍で迅速にTeamsの利用を促し、ユーザーに価値を提供したことが成長の要因となった。4位にGoogle（1654億ドル、前年比－1%）、5位Samsung（623億ドル、同＋2％）と続いた。

Instagram、YouTube、Zoomが初ランクイン

初めてトップ100にランクインしたのはInstagram（19位、261億ドル）、YouTube（30
位、173億ドル）、Zoom（100位、45億ドル）の3ブランド。一方、特に成長率の高かったブランドはAmazon、Microsoftのほか、Spotify（前年比+52%、70位）、Netflix（同+41％、41位）、Adobe（同+41%、27位）となった。

日本からは、トヨタ（7位、516億ドル）、ホンダ（20位、217億ドル）、ソニー（51位、120億ドル）、日産（59位、106億ドル）、キヤノン（71位、81億ドル）、任天堂（76位、73億ドル）、パナソニック（85位、58億ドル）の7ブランドがランクイン。この中で最も価値を伸ばしたのは任天堂で、前年比31%増となった。ソニーも14%増だったが、ほか5ブランドはマイナスとなった。

トップ100全体のブランド価値の48%がテック関連に

インターブランドジャパンの並木将仁社長によると、今回の結果には新型コロナウイルス感染症の世界的拡大による影響が明確に表れている。「危機的な時代に、独自性ある形でブランドとして約束できることを提供しているブランドが強かった」といい、コロナ禍において実経済にはマイナスの影響があったが、トップ100全体のブランド価値は前年比9％アップしている。

「特にテクノロジー関連、テックプラットフォーム関連のブランドが平均成長率20％でトップ100全体のブランド価値の48%を占めるなど、全体をけん引している。一方で、勝ち組・負け組がはっきり分かれ、100のうち54ブランドが価値を低下させる結果となった」と解説した。

また、インターブランドではブランド強度の分析にあたり、今回から評価モデルの更新を行った。「強いブランドは力強いリーダーシップのもとで、画期的なブランド体験を提供し顧客との持続性ある関係性を築いている」という前提で、社内向けの要素として「Leadership」、社外向けには「Engagement」「Relevance」に関わる10の指標を用いた。その指標のうち、特に「2桁成長をしたブランドは『共感力』『俊敏力』『愛着度』の3つの要素をもっている」（並木社長）といった傾向も明らかになった。

Interbrand Best Global Brands 2020（上位20）

順位（前年順位） ブランド 前年比増減率
1 （1） Apple 38%
2 （3） Amazon 60%
3 （4） Microsoft 53%
4 （2） Google -1%
5 （6） Samsung 2%
6 （5） Coca-Cola -10%
7 （7） Toyota -8%
8 （8） Mercedes-Benz -3%
9 （9） McDonald’s -6%
10 （10） Disney -8%
11 （11） BMW -4%
12 （13） Intel -8%
13 （14） Facebook -12%
14 （12） IBM -14%
15 （16） Nike 6%
16 （15） Cisco -4%
17 （17） Louis Vuitton -2%
18 （20） SAP 12%
19 （-）Instagram
20 （21） Honda -11%