HRテック活用、採用分野が57％で最多　配置などが課題に　日本経済新聞社調べ

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニットは2026年5月25日、「人的資本経営調査（2026年度版）」の結果を公表した。東証プライム上場企業または従業員1000人以上の企業の人事担当役職者560人を対象に実施した調査で、採用や育成、評価などの分野におけるHRテック活用状況を初めて調査。その結果、採用分野での活用が57％と最も進んでいる一方、人材配置や評価などの領域では依然として課題を抱える企業が多いことが明らかになった。

「生産性の向上」が組織課題

HRテックの活用状況について、「よく活用している」と「やや活用している」の合計で見ると、採用分野が57％でトップとなった。続いて育成分野が46％で、評価、選抜、配置の順となった。

人的資本経営を進める上での組織課題としては、「生産性の向上」を挙げた企業が4割を超えた。調査結果では、現在は採用や育成での活用が先行しているものの、今後は選抜や配置などの領域でも新たな技術導入が進む可能性があるとしている。

可視化の取り組みも進む

一方、人材情報の活用状況にも変化が見られた。現状の人材構成と将来必要となる人材像とのギャップを把握し、人材ポートフォリオを作成しているかを尋ねたところ、現状と目標の差も人材ポートフォリオも「ともに把握・作成していない」と回答した企業は37％だった。依然として最多ではあるものの、第1回調査から割合は低下している。

社員の異動や配置に関する課題では、「中長期視点での人材配置」「社員の保有スキルの見える化」「人材ポートフォリオの作成」が上位を占めた。人材の評価や配置をより高い精度で行おうと模索している企業の実態が浮き彫りになった。

また、人材のスキルや資質を可視化する取り組みも広がっている。導入しているツールやアセスメントについて複数回答で尋ねたところ、「リーダー、マネジャーとしての適性、資質、能力／スキルなどを測るアセスメント」が49％で最多となった。前回調査よりも回答割合が上昇しており、企業が客観的データに基づく人材評価を重視し始めていることが分かる。

特に従業員3000人以上1万人未満の企業や3000人未満の企業で導入が進んでおり、従来は大企業中心だった人材アセスメントの活用が中堅企業にも広がりつつある。