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スマートフォンでのショッピングの増加により、拡大するオンラインショッピング。
商品や購入のタイミングなど、その時々のニーズに合わせて、デバイスやサービスを使い分ける消費者——。企業のEC活用においては、その実態を正確に把握した戦略立案が必要です。まずは、購入チャネルのデジタルシフトの現状を押さえましょう。
モバイルショッピングの拡大
先進国にとどまらず、新興国も含めて世界中でオンラインショッパーが増加している。2014年8月、ニールセンが発表したEコマースに関するグローバル調査によると、新興国ではモバイル端末がオンラインショッピングの拡大に大きく寄与していることがわかった。スマートフォンは空き時間を有効に活用でき、店頭でも手軽な情報収集手段として利用できるため、購入の検討や価格などの情報収集目的の利用が進むことは自然な流れと言える。
日本においても、ウィンドウショッピング(ショッピングサイトの閲覧)も含めたオンラインショッピングサービスの利用は、2014年のはじめにスマートフォンからの利用者数がPCからの利用者数を超えた(図1)。スマートフォンからのオンラインショッピング利用者数は、PCを超えた後も、右肩上がりで増加し、2015年1~3月期には4000万人を突破した。スマートフォンなどのインターネットに接続できるデバイスが普及することにより、オンラインショッピングはより一層私たちの生活の中に浸透していくことが予想される。
2014年6月に一般医薬品のインターネット販売が解禁になり、2015年4月1日にはBMWジャパンがAmazon.co.jp 上で自動車の販売を開始した。私たちが実店舗で購入できる商品の多くが、オンラインショップでも購入できるようになってきている。
そうした中で、オンラインショップで購入されることの多い商品は、ファッションや紙の書籍・雑誌、食料品で、オンラインショッパーの3人に1人が購入している(図2)。ファッションは、実店舗には置ききれない種類の商品を紹介できるというメリットに加え、サイズが異なった場合に返品対応するなど、購入時の不安を解消することで、利用者を拡大してきた。実店舗と比べ、オンラインでの購入が進んでいない商品でも、今後、前述のような実店舗にはないメリットを提供し、オンラインでのデメリットを改善していくことで、購入者を増やしていくことができるだろう。
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