総世帯視聴率が同年比約で10%増 新型コロナが与えるテレビ視聴への影響

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ビデオリサーチは4月23日、インターネット調査、視聴率調査(関東地区)のデータを基に新型コロナウイルス感染拡大に伴う、生活・テレビ視聴の変化の状況をまとめたレポートを公開した。インターネット調査については、4月13、14日の期間で首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)のエリアに在住の男女6~69歳を対象としている。

仕事の状況を聞いた設問では、〈ふだんと変わらず仕事をしている〉が「勤め人」で40.3%、「自営・自由業」では50.4%という結果に。「勤め人」の〈在宅勤務〉は2月24日週の5.3%から徐々に増え、4月6日週では約7倍の37.9%に上昇し、大きな変化が見られた。

こうした仕事・学校など生活の激変によって、テレビの視聴動向も大きく変化しているという。

総世帯視聴率(HUT、関東地区 6~24時)を2019年同時期と比較したところ、2月25日あたりから前年を上回る状況に。東京都から週末の外出自粛要請が出された直後の3月28、29日、志村けんさん逝去の報道がされた3月30日以降は、前年を大きく上回る状況が続いている。

 
また、関東地区の週平均6~24時におけるテレビ視聴量の増減を2019年同週と比較したところ、2月24日週から視聴量の増加が顕著に。4月13日週では「男女13-19才」「男性20-34才」「男性35-49才」が150%以上の視聴量となった。

 


※総世帯視聴率(HUT):テレビ放送を放送と同時に視聴している世帯の割合。録画再生やTVゲームでテレビ画面を使用している場合は含まれない。

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