「LTVマーケティング」で企業の収益に貢献する

いまや、“デジタル”ではないマーケティングは存在しないとも言える時代。その企画・実施・運用にあたって、見るべき対象は当然ながら、かつてのネット広告を中心とした世界観から激変している。経営にかかわる川上の企業課題の抽出から、マーケティング戦略の立案、システム開発まで多岐にわたる。企業によっては一部工程を自社で行うものの、残りの工程にリソースを割けず施策が頓挫する事例も少なくない。そんななか、Macbee Planetは企業と“伴走”しながら課題を解決し、長期的な売上・利益獲得に貢献してきた。同社が掲げるのは「LTVマーケティング」という概念。目先の広告投資による集客や短期的な売上にとどまらず、真に企業経営に資する、マーケティング基盤をデジタル環境で構築、運用するサポートをしてきた。

なぜ、Macbee Planetは企業のマーケティング課題が複雑化し、成果が出しづらくなっている時代に選ばれ、さらには実績を出し続けることができるのか。その成功の要因について、「伴走型の支援を行う上で重要なのが、マーケティング要件の設定とシステム開発。この2つの要素の足並みを揃えて実行してこそクライアントの事業成長が実現できるのです」と話すのはグループ会社、Macbee Xの代表取締役社長である藤原賢太氏だ。

プロフェッショナルの連携が事業成長の推進力を生み出す

それでは具体的に同社は、企業のマーケティング活動をどのようなチームでサポートしているのだろうか。藤原氏は「当社はコンサルタント、データアナリスト、エンジニアという川上から川下までを連携して対応する、いわば『集合天才型』のチーム編成を敷いています」と説明する。

各領域で知見と技術を積み重ねてきたプロフェッショナルで編成されたチームでクライアントの課題に向き合うMacbee Planet。こうした企業としての姿勢を象徴するのが、各プロフェッショナルが集う部門を率いるリーダーたちだ。コンサルティング本部部長の入戸野正浩氏は、金融機関でマーケティングに従事した経験を活かし、クライアントサイドの視点に立ってのプロジェクト進行や提案、調整などの役割を担う。「クライアントの収益貢献の視点で、データ、システムなどあらゆる情報を把握し、Macbee Planetの“入口”として力を尽くす。ここまでクライアントと密に関わるパートナー企業はいないと自負しています」と入戸野氏は力を込める。

コンサルティング部門からのバトンを受けて、マーケティング戦略策定・システム要件定義を実行するのが開発本部だ。先頭に立つ開発本部マネージャーの井上拓也氏は、広告会社でキャリアをスタートし、運用型広告や純広告、自社アドネットワークの推進などに携わった経歴を持つ。Macbee Planetに参画後はデータ利活用にまで専門領域を拡張し、広告業界で培った知見と織り交ぜたディレクション能力を発揮している。「プロジェクトにおいてはハブのような立ち位置。クライアントの課題をもとにKPIやCPAを設定し、事業成長に向けた新しいプロダクト開発やUX改善を行うのも私の仕事です」（井上氏）。

開発本部マネージャーの木村雄太氏はデータアナリストとしてのキャリアを活かし、データ分析やダッシュボード開発を担う。その手腕は「クライアントからの評価も高く、競合との差別化価値を生み出している」と藤原氏が称するほどで、木村氏は仕事の信条を「広告代理店視点ではなくクライアントの立場から収益向上に何が必要かを考えてダッシュボードを含めたシステムを開発していくこと」と語る。

Macbee Planetの“個”として際立つプロフェッショナルたちの特長は、チームとして連動することで他にはない強みへと昇華される。

「コンサルタント、ディレクター、エンジニアがひとつになることで、課題解決策の精度やプロジェクト全体のスピード感が格段に高まります。一人ひとりが得意分野を活かしながら、プロフェッショナルがフレキシブルに対応することが、数多くのプロジェクトの成功につながっていると思います」と藤原氏は分析する。

企業に寄り添うパートナーとして、多くの顧客の収益向上に貢献していく

藤原氏は今後も企業の成長や経営の健全化において、マーケティングが重要な役割を果たすと説く。一方で、部署間で対立するセクショナリズムに陥り、マーケティング施策を十分に実施できていない企業も散見されると言う。

「縦割り組織は部門間の連携が弱いため、部門ごとに独善的になる傾向があります。事業戦略を円滑に構築・遂行するうえで、組織の中心に立ち、ディレクションできる人材が不可欠です」というのが藤原氏の見立てだ。

データ分析やデータソリューションを強みのひとつとして、クライアントの収益最大化を図ってきたMacbee Planet。デジタルツールに目が向きがちだが、根底にあるのは企業の各セクションと縦横無尽につながり、マーケティング要件を定義・構築するプロフェッショナルの姿勢だと強調する。

「当社には『広告案件だからマーケティング部門とだけ話せばいい』という考えはありません。なぜなら、広告で成果を出すことだけが広告会社の本質的な価値ではないからです。多種多様な部門、立場の人たちと話すことで最適な着地点を見出し、マーケティング戦略の構築やシステム開発へとつなげていく。あらゆる局面で成果を発揮できることこそ、マーケティングパートナー、テクノロジーパートナーとしての当社の強みです」（藤原氏）。

同社の事業スタイルについて今回、登場したメンバーは「クライアントの足りないピースを埋めるパートナー」と口を揃える。表向きは広告代理店の立ち位置で、集客という手段で企業に大きく利益貢献をしながら、一方でその成果を支える屋台骨となる人とテクノロジー開発に積極的に投資。データコンサルティング会社にも負けない、エンジニアリングやテクノロジーという武器を社内に内包するからこそ、顧客の課題に寄り添い、あるべき正しいデータマーケティングを実現できる力があると言えそうだ。

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