パンダ、シマウマ、トラ、ライオン、ゾウ…自社のロゴやパッケージに「生きもの」をあしらっている企業は多い。親しみやすさやブランドイメージの向上などにおいて、企業は動物たちから多大な恩恵を受けている。では、企業は彼らに何を返せているだろうか？そんな問いから生まれ、競合の壁を越えて企業が共創する「SAVE OUR SYMBOLS CHALLENGE（SOSチャレンジ）」の2026年プロジェクトが始動した。企画・運営を担うSOSプロジェクトチームに話を聞いた。
Unsplash/Marian Baciu
ギャップの解消を目指し、2025年に始動
同プロジェクトは2025年5月に開始された。生きものをモチーフにした企業名やブランドは数多く存在し、長年にわたりブランドの個性を表現する接点として機能してきた。しかし、プロジェクト始動時の調査において、約6割の人が動物モチーフの商品を購入している一方で、同程度の人が野生動物に関心を持っておらず、約8割がキリンやライオンが絶滅の危機にあることを知らないという現状が明らかになったという。この「好きなのに、知らない」というギャップに対し、同プロジェクトでは「これからも、ずっと、生きものたちと。」を合言葉として、企業や生活者、教育機関などが関わる仕組みづくりが進められている。
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