2016年は、DeNAの「WELQ問題」に端を発した騒動が拡大し、ネットメディアの倫理観に対して大きな問題提起がされた年となりました。ここで考えなければならないのが、「広告主はネットメディアを通じたネット広告」とどのように向き合っていけば良いのかという問題です。

2017年最初のコラムではこの問題を、本コラムのタイトルである「アンバサダーの視点」、つまりは「顧客の視点」で考えることから始めたいと思います。

DeNA騒動でネット広告のリスクが顕在化した

DeNA騒動は医療情報に対する意識の低さや、記事を組織的に他メディアからコピペしていたこと、上場企業としての倫理レベルなど、複数の問題が絡み合い様々な論点がある非常にややこしい騒動でした。

参考記事：DeNA会見「メディア運営企業としての認識が甘かった」

そのためDeNAが全てのキュレーションメディアを非公開にするという対応に踏み切った後も騒動は収まらず、サイバーエージェントが運用する「Spotlight」で類似の問題が指摘されたり、LINEが運営する「NAVERまとめ」が自社のサービスを使う形でユーザーに糾弾されたり、と類似のネットメディアへと延焼を続けました。

この問題を広告主の視点から考えると、「信頼できるネットメディアが一体どれなのか分からなくなった」という言葉に突き詰められるでしょう。

実際にそれぞれのメディアの姿勢や不正行為にどれぐらい深刻な法的、倫理的な問題があるかは別として、問題が発覚していく渦中で、それぞれのメディアに広告を出稿している企業は、不正行為をしているメディアを支援しているとみなされ、ネット上で批判されたり、苦情のメールや電話対応に追われたりしました。

実は同様のメディアの騒動をきっかけにして広告主にクレームが行くという構図は、2008年の「毎日デイリーニューズWaiWai問題」や、2011年の「韓流フジテレビ騒動」でも発生しており、今に始まったことではありません。

ただ明らかに、2016年は「信頼できないネットメディアに広告を出稿するリスク」が改めて明確になった年だと言えるでしょう。

ここで特にポイントになるのが、アドネットワークの普及により発生している課題です。