2025年7月、ワンメディア・明石氏がXでポストした1つの投稿が話題になりました。その内容は、企業やブランドのPRにおける「インフルエンサー特別待遇のリスク」について。ワンメディア 代表取締役CEO／動画プロデューサーの明石ガクト氏は、企業と生活者の認識の差が炎上を生むと指摘します。
※本記事の全文は、月刊『販促会議』2026年5月号、もしくは「販促会議デジタルマガジン」にてお読みいただけます。
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私が2014年に創業したワンメディアは、長年YouTuberやTikTokerの皆さまとコラボレーションし、企業のマーケティングを支援してきました。インフルエンサーマーケティングという領域は、まさに会社のビジネスの根幹部分です。
インフルエンサーコラボはSNSによって監視されている
私自身、その現場を長年見てきましたが、今ほどインフルエンサーへの特別待遇が引き起こすヘイトや炎上について、考えなければならないタイミングはありません。それほどまでに、人と人とのコミュニケーションの手段における、SNSの重要性が増しています。
2025年7月に、私は自身のXで「新しいテーマパークにインフルエンサーを秘密裏に先行招待するようなPRは、生活者から不満を呼びやすい」と指摘しました。あれは僕自身が業界の内側から見てきた経験に基づく意見でしたが、多くの人からの共感や意見を呼びこみ、この問題が社会全体の関心事になっているのだと実感しました。
2025年7月、明石ガクト氏が投稿したポスト
昨今、SNSの透明度が高まっています。それにより、インフルエンサーを秘密裏に先行入場させるような特別待遇は、すぐに生活者にバレて炎上してしまいます。これは、私の投稿でも触れたように、インフルエンサーの特別待遇に、「これってズルい」「不公平じゃないか」と感じさせる構造があるからです。
ではそもそもなぜ、インフルエンサーの「特別待遇」において、そのような構造が生まれてしまうのでしょうか。企業側と生活者側の両面から考えていこうと思います。
