開かれた「パンドラの箱」?
今回の大手広告主の広告予算凍結をめぐり、ひとつ興味深いファクトが見出されたという。
米国の大手金融機関JP Morgan Chaseが、事前に認定したWebサイトにのみ広告配信することを決めた。その結果、従来のメディアの素性を問わない広告配信では40万もあった掲出先が、5000にまで縮減したという(「Chase Had Ads on 400,000 Sites. Then on Just 5,000. Same Results.」)。
ここで配信先の規模の変化を驚くべきではない。驚くべきは、同社CMOが、その配信規模の劇的な縮減にもかかわらず、同社が支払うCPMに大きな変化はなかったと認めたという点にある。広告掲出先の減少にもかかわらず、広告単価の上昇、もしくは広告効果の低減はもたらされなかったというのだ。
ある記事(「Did JPMorgan Chase Just Start A Digital Advertising Revolution?」)は、広告関係者による「Chaseは偶然、パンドラの箱を開けたことになる」というコメントを紹介している。
われわれが、メディアと広告、そしてテクノロジーの関係を、改めて考える機会に遭遇しているという点に気づくべきだろう。
参照資料
米国大統領選を動かした?“フェイク(偽)ニュース”とメディアはどう戦うのか
グーグルからの広告引き上げ騒動、広がり続けるその背景
Google says its YouTube ad problem is ‘very very very small’ but it’s getting better at fixing it anyway
SLEEPING GIANTS CONFIRMED LIST – Updated 4.11.17
だれがメディアの価値を追いつめているのか
コンテキスト指向メディア論
サービスとしてのメディア/文脈的価値をめぐる断章
Chase Had Ads on 400,000 Sites. Then on Just 5,000. Same Results.
Did JPMorgan Chase Just Start A Digital Advertising Revolution?
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- 2017年、メディアをめぐる白熱のポイントを展望する―藤村厚夫氏(スマートニュース)(2017/1/25)
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