元日に新聞への接触高まる「新聞オーディエンス調査365」発表 #宣伝会議

元日に新聞への接触高まる「新聞オーディエンス調査365」発表

宣伝会議編集部

2021.02.25 掲載

日本新聞協会広告委員会は24日、ウェブ調査「新聞オーディエンス調査365」の2021年1月度調査結果を発表した。

同協会では、新聞購読者だけではなく、多様な形で新聞社発の情報に接触する人全体を「新聞オーディエンス」と定義し、その構成や実態を定期的に調査している。

「新聞オーディエンス調査365」は、全国の18歳以上69歳以下の男女300人を対象に、「普段と比べてメディアによく接したかどうか」を毎日尋ねるウェブ調査。新聞、テレビ、インターネットのメディア別に調べ、毎日の接触傾向を月ごとに発表している。

2021年1月度の結果は以下の通り。

緊急事態宣言発令に関する報道で接触率増加

同調査では、紙の新聞だけでなく、電子版、オンライン版、ニュースサイトなど新聞社が発信する情報を含めて「新聞」と集計している。

新聞や新聞社が発信する情報への接触が最も高まったのは「1月1日」。新型コロナウイルスの感染が拡大し、年末年始の不要不急の外出自粛が呼び掛けられるなか、新春特集や別刷りなど読み応えのある紙面をゆっくり読んだという回答が多く寄せられたという。メディア別に接触状況をみると、元日の新聞、テレビの接触はこれまでの調査と同様に普段より高まった一方、インターネットは低調という結果だった。

2番目に接触が高まったのは10日、3番目は9日で、いずれも新型コロナ関連のニュースに関心が寄せられたという。新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が再発令され、緊急事態宣言の対象地域やその内容、暮らしへの影響を解説した記事などに関心が集まった。そのほか、7日から9日にかけて日本海側地域で記録的な大雪になったニュースや、8日には韓国での慰安婦訴訟をめぐりソウル中央地裁が日本政府に対し損害賠償を命じる判決を出したことも注目された。