年に一度、日本を代表する1500ブランドを一斉に調査し、各ブランドの評価を測定する「ブランド・ジャパン」の最新版が3月26日にリリースされる（＊）。アマゾンジャパン、カルビー、東芝の事例をもとに、企業や商品ブランド向上のための活用法を紹介する。
＊注：3月26日にリリースされました。
＊インタビューの肩書きはすべて記事公開時点のものです。
＊インタビューの肩書きはすべて記事公開時点のものです。
ブランドイメージを客観視点で「見える化」
ブランド・ジャパン（BJ）は、企業・商品・サービス1500ブランドを6万人以上の消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大級のブランド価値評価調査。2021年度版からは新しくSDGsに関する項目も追加され、より幅広い視点でブランド力の評価を確認することができる。
日経BPコンサルティングの新井徹氏は「頭の中にある“ブランドというイメージ”を可視化、数値化してKPIとして設定できる、ブランド戦略立案の強い味方です。評価軸はデービッド・A・アーカー氏をはじめとしたブランド理論の第一人者らが開発した客観指標。20年間変わらず続く“確かなものさし”を使えば、ブランドづくりの論点が明解になります」と説明する。
現在、BJには53業種のブランドがノミネートされている。新井氏は「導入企業はBtoC企業が中心ですが、ここ数年BtoB企業の導入も増えています。ブランドに対する関心がBtoB企業にも広がっていることを反映しているのでは」と指摘。また、導入する担当部署は、広報・コーポレートコミュニケーション、経営企画などに加え、近年は人事やマーケティングなどにも広がりを見せているという。
