今回は本田技研工業 広報部の石井浩樹さんと染谷糸子さんに、ホンダの取り組むソーシャルメディアについて伺いました。
Webサイト運用機能を宣伝から広報に戻す
――ソーシャルメディアに取り組み始めたきっかけを教えて下さい。石井
これまで広報部の業務は、お客さまに直接情報を届けるのではなく、マスメディアへ情報を提供することで記事や番組として露出する、というのが一般的な流れでした。しかし、ここ最近では新聞や雑誌の販売部数が落ちはじめていて、テレビもCMが飛ばされたり、そもそもテレビを見る人が減っているなど、媒体としての接触時間が減少しています。
その一方でインターネットやソーシャルメディアの利用者は確実に伸びており、右肩上がりで接触時間も増えています。また、知人から聞いた口コミはマスメディアの情報よりも信頼されやすい、という傾向もあり、ソーシャルメディアを活用することで今までの情報伝達ルートに加えて、新たなルートとしてお客さまに情報をお届けできるのではないかと考えました。
自社で情報発信することで、より正確でスピーディーな情報伝達が実現できますし、直接お客さまと良好なコミュニケーションを築くことができます。また、新聞や雑誌などでホンダが取り上げられた際に、それを読んだお客さまがどういう反応をしたのかを可視化するツールとしての効果も期待できます。
