【前回のコラム】「「社長に直談判できる場を積極的に活用できるか」——OKWave 兼元社長に聞く」はこちら
このコラムでは、そうした「マーケティング思考&行動」ができる人材を育成するにはどうすればいいのか?企業のトップに、人材育成について考えていること、大切にしていること、実践していることなどを聞いていく。
今回は、ヤフーの検索サービス部門のトップとして、さまざまなサービス開発に挑む、執行役員 検索サービスカンパニー長 宮澤弦氏に聞いた。
大きな会社だからこそ大切な“起業家マインド”
——貴社が社員に対して“求めている力”とは、どのようなものでしょうか?
起業家マインドが必要だと思っています。私自身、起業を経験していたこともあり、ヤフーの中で起業家的に動いています。起業家は世の中にある課題を「こうして解決したい」という想いがあり、それを形にしていくもの。ただ、それはあくまで意識の持ち方なので、組織の中にいても十分できること。だから“ヤフーだからこそできることは何か?”という考え方でいることは大切です。私自身そうありたいと思っているし、自身のチームや部下にも同様に起業家マインドを持って事業を行ってほしいと考えています。
——そういうマインドを強く持つためにはどうすればいいのでしょうか。
やはり「自分たちが成し遂げたいことは何か?」ということを明確に持つことでしょう。例えば私がかかわる検索であれば、「検索でみんなの生活を豊かにする」をテーマに、そのためにマーケティング、プロダクト開発など、どのようなことができるかと考えています。そうした中で出てきたのが、検索窓に「3.11」と打ち込むと寄付につながるという企画です。
また、現在の商品、サービスに対して疑問を持つというのも大切です。「検索は本当に全てを解決してくれているのか?」などと考えて、表面的な疑問だけでなく「もっと根源的なことの解決につながる検索サービスってなんだろう」と考えたりとか。現在は、そうしてサービスを開発しているところもありますね。
それと、一番大事なのは「それがユーザーに支持されているか」ということだと思っています。私たちの存在意義は、やはり「ユーザー数を増やすこと」。多くの人の生活を豊かにしたくても、ユーザーが増えないと独りよがりになってしまいます。
——「便利」というのは比較的数値や目に見える形で示しやすいですが「豊かさ」というのは人それぞれですよね。そのあたり、チームでどういう話をしているのでしょうか。
あえて「検索で生活を豊かに」としているのですが、その理由は発想に限界を設けないようにするためです。チームの人たちにクリエイティブであってほしいと思っているので、数値で示せることよりも、そうではない「豊かにする」としています。
「企業トップが語る“次世代リーダー”の育て方」バックナンバー
- 「自分が感動できるような仕事をすること」——Kaizen Platform, Inc. 須藤CEOに聞く(2015/8/26)
- 「『俯瞰で捉える力』を生かしプロとしての専門性を高めてほしい」——メジャース 山本社長に聞く(2015/7/07)
- 「プロとしての誇りを持ち、もっと自らを肯定して仕事に臨んでほしい」ーベクトル西江社長に聞く(2015/6/10)
- 「新卒研修を半年実施し高い目線で考えることを学ぶ」——ネットプロテクションズ 柴田社長に聞く(2015/5/22)
- 「与えられたポジションに対して力が足りないほど、その差を埋めるスピードはあがる」――エンターモーション 島田社長に聞く(2015/4/30)
- 「“べき”ではなく“たい”が新しい価値を生み出す」——インフォテリア 平野社長に聞く(2015/4/20)
- 「創造力を駆使して顧客に期待以上の提案ができるか」——ビートレンド 井上社長に聞く(2015/4/07)
- 「情熱をもって行動し、その熱量で周囲を引っ張っていけるのがリーダー」——カタリナ マーケティング ジャパン 若林社長に聞く(2015/2/26)
新着CM
-
販売促進
ファンタジー好きに訴求するグミ カンロ、空想の果実をイメージした新商品
-
販売促進
横須賀市、メタバースで観光誘致 AIアバターの実証も開始
-
AD
宣伝会議
【広報部対象】旭化成のグローバル社内イベント成功事例を紹介
-
コラム
サムライマックのCMに「ありがとう」と言いたい(遠山大輔)【前編】
-
AD
広告ビジネス・メディア
jekiが手がける電車内テレビ局「TRAIN TV」 その狙いと展望とは?
-
クリエイティブ (コラム)
アイデアが苦し紛れにくっつく瞬間がある――「KINCHO」ラジオCM制作の裏側
-
AD
特集
成長企業の人材戦略
-
販売促進
ベビー用品の速達デリバリー 日本トイザらス、30分以内におむつやミルクを配達
-
販売促進
「認知獲得」「販促」の両方使えるリテールメディア特性がメーカーの混乱を招く