アライドアーキテクツは1月28日、「デジタルマーケティングにおける動画活用の意識調査」を発表した。調査では、約6割の人が、デジタルマーケティング施策に動画を活用することで「（良い）成果があった」と回答した。
本調査は2020年12月23～28日に実施。対象は、全国の20～50代の会社員・経営者の中で業務上、動画コンテンツを活用した施策を実施したことがある人。217人が回答した。
動画コンテンツの活用により、約62％が「成果が向上した」と回答
今回の調査で最も顕著だったのは、「動画コンテンツの活用を通じ、デジタルマーケティング施策全体の成果は改善されたか」という質問に対し、約62％が「改善した」と回答したこと。
さらにその中から、「成果が向上した指標」について調査したところ、回答者の約40％がSNSの「フォロワー数」「エンゲージメント数」「リーチ数」が増えたと回答。このことから、動画コンテンツはSNS施策との相性が良いと言えそうだ。
一方、動画制作における課題、また現在、動画を活用できていない理由については、約40％の人が「制作費が高い」「つくれる人がいない・足りない」を挙げた。
では、それらの動画制作は主に誰が行っているのか。調査では、「自社の制作部門」が最も多く、次いで「自部署（非制作部門）」が多いという結果になった。これらを合わせた「自社制作」の割合は69.6%。前年の29.7％に比べて約40ポイントも伸長した。
SNS用の動画はコストをかけずに量産
調査結果の総論として、同社CPO兼プロダクトカンパニー長の村岡弥真人氏は、「従来のリッチ動画と、SNSを始めとするカジュアル動画の役割を棲み分け、後者のカジュアル動画を内製化することでコストをかけずに量産を行う体制を構築する動きが市場のトレンドになりつつあります。また、動画の流通量が急増する状況下においても、生活者の目を惹く動画クリエイティブの見せ方を追求できるか否かが今後重要になっていくでしょう」とコメントした。
同社によると、2020年の動画広告市場規模は、前年対比114％となる2954億円に到達。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には6396億円まで拡大することが予測されている*。
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