労働人口が減少するなか、企業の競争力を左右する人材教育は重要な課題だ。成長を続ける企業では、広報・PR分野の人材育成にどのように取り組んでいるのか。
水まわり住宅設備機器メーカーとして業界を牽引するTOTO。今回は同社の人材・PR戦略について伺った。
1917年に創立した同社は、水まわりの衛生環境面において、人々の生活水準の向上に大きく貢献してきた。現在は日本のみならず世界の各地で事業を展開しており、セラミック事業をはじめ新分野への挑戦にも力を入れる。
TOTO
東京広報グループ 木村奈美氏
東京広報グループに所属する木村氏は、同社の取り組みの中でも「リモデル」の分野を担当する。今年4月には「リモデルあんしん宣言」をリリースした。
「リモデルとは、リフォームを通して新しい生活スタイルを約束することです。
今ちょうどリフォームの需要期が到来していますが、工事費用がわからないため不安を抱える消費者は多いです。メーカーが直接お客さまに働きかけるチャンスも少なかったためリフォームに1歩踏み出していただけるようにテコ入れをしました。
また、大建工業、YKK APとアライアンスを組んで空間の提案を行っており、ライフスタイルに合わせた暮らしの提案『十人十家（じゅうにんといえ）』などの広報も進めてきました」と木村氏。
モノ消費からコト消費へと推移する消費者の需要を意識しながら、多数のプロジェクトに取り組み、メディアにアプローチを繰り返してきた木村氏だが、同グループに配属されたのは1年前のこと。広報の基礎知識を固めるため受講したのが宣伝会議の「広報担当者養成講座」だった。
「特に学びになったのは、もっと“攻めの広報”に徹せよという姿勢です。あまり反応のよくなかったリリースも、勇気を持って個別にアプローチし、実際にメディア掲載につながった事例もあります」。
社会の基盤を支えるビジネスだからこそ、人々の暮らしを豊かにする情報は積極的に打ち出したいと木村氏。今後は消費者の情報源であるウェブへのアプローチに力を入れるという。
「広報担当者養成講座」でした。
広報業務の重要性が高まる一方で、業務の基本、また広報がカバーする分野を実務に活かせるレベルまでを学ぶ機会は少ないものです。
本講座は、広報に求められる資質、社内情報が集まる仕組み、報道関係者への対応など広報が身につけておきたい基本を全10回でマスターできるカリキュラムとなっています。
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お問い合わせ
株式会社宣伝会議 教育事業部
MAIL：info-educ@sendenkaigi.co.jp
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