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スマートフォン中心の経済圏が登場

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アップルが金額ベースで携帯電話のトップ企業に

世界的にスマートフォンへのシフトが加速している。2011年1~3月の携帯電話の売上金額では、「iPhone(アイフォーン)」の米アップルがフィンランドのノキアを抜き1位となった。販売台数で首位のノキアは、韓国勢のサムスンやLG電子に続く4位のアップルに依然6倍近い差をつけているが、結果的に付加価値の高いスマートフォンの比率が売り上げの明暗を分けた形になっている。

スマートフォンの販売シェアで見ると、カナダのRIM(リサーチ・イン・モーション)が持つBlackberry(ブラックベリー)のシェアをアンドロイド端末が奪うような形になってきており、ここでも明暗が分かれつつある。日本でも4月に家電量販店での販売シェアでスマートフォンが過半数を占めるようになってきたといわれており、日本メーカーもどんどんこの市場に参入してきている。

当初の携帯電話は当然通話のために利用されてきたのであるが、それも大分変わりつつある。スマートフォンの特徴としてはディスプレーが大きく閲覧性が高いことと、CPUの処理能力が高くグラフィックも含め快適に見られることが挙げられる。最近は、買い替えをせずに2台目の携帯端末として、スマートフォンではアプリ(アプリケーションの略:通信を利用してダウンロードしスマートフォンに新しい機能やコンテンツを提供するプログラム)を利用するために購入している人も増えてきているということである。

そして、そのアプリは毎日多くの開発者が新しいものリリースをしている。アップルのApp Store(アップストア)には35万以上のアイフォーンアプリが用意されており、100億以上のアプリがダウンロードされているようである。もう一方のOS陣営、米グーグルのアンドロイドもアンドロイドマーケットやそれ以外のダウンロード先を急速に拡大している。従来から日本の高機能携帯でもアプリを使うことはできるが、急速に普及した時期にはアプリを格納できる領域が少なく、CPUの処理能力も少なかったのでスマートフォンほどアプリを活用しているイメージは無いのではないだろうか。

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