コラム
i(アイ)トレンド
様々なマーケティング領域の中でも、最も変化のスピードが速いのがインターネットの分野。日々新たな技術やサービスが生まれ、優れたサービスはグローバルに広がっていきます。マーケターは最新のトレンドを押さえつつも、それらを冷静に判断し自社のマーケティングに取り込む目を持つことが求められます。本コラムでは広告主の立場でインターネットマーケティングをリードし、かつてはベンチャー立ち上げの経験も有する筆者が、インターネットマーケティングやインターネットを活用したコミュニケーションの領域を中心に、様々な事象に見る最新のトレンドを解説します。
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第73回五輪アスリートも活用を始める「個人メディア」の価値とは
ロンドンオリンピックまであと100日を切り、代表選手も決まり始めているが、オリンピックアスリートの活動費の事情は決して楽ではないようだ。これまでも世界の各国で、オーストラリアのサッカー女子代表チームや、ドイツの女子バレーボールチーム、スペインのハンドボールチームやサッカーチームがカレンダーの販売などで資金集めを行ってきた。 -
第72回100万人の個人情報が流出、スマートフォンアプリの管理は誰の責任か?
インターネットをめぐる動きで先週問題になったのが個人情報流出問題である。「アンドロイド」を搭載した機種向けに配信されたアプリで、電話帳に登録されたすべての名前や電話番号、メールアドレスが抜き取られ、外部のサーバーに自動で送られる仕組みになっていたという。 -
第71回マイクロソフトとフェイスブックの10億ドル規模買収にみる業界再編の加速。
今週、相次いで10億ドル規模の買収が発表された。一つ目がマイクロソフト社による米インターネット大手のAOL広告や検索、電子商取引やモバイルなどに関する800件を超える特許や傘下企業を10億5600万ドルで買収するというもの。 -
第70回ソーシャルメディアは何に効くのか?アドビのリサーチをベースに考えてみた。
Webや広告関連の情報を集めたブログサイト「インターネット広告のひみつ」に気になる記事が掲載されていた。「ソーシャルメディアはファーストクリックで評価すべき」という記事である。この記事はAdobe Digital Indexが3月に発表したレポートWhy marketers aren’t giving social the credit it deservesを解説したもので、米国の225社を超える小売、旅行、およびメディア産業企業のWebサイトへの17億回を超える訪問を分析したということである。 -
第69回米国で進むトリプルメディアの融合展開
日本でも自社(オウンド)、ソーシャル(シェアード)、広告(ペイド)のトリプルメディアがうたわれてから久しいが、それらの融合は思ったほど進んでいないようである。筆者は現在米国本土に来ているが、各メディアを融合させた展開が日本と比べてかなり進んできたように思えたのでその点を記してみたい。 -
第68回“オールウェイズ・オン (Always On)” はWeb広告のキーワードとなるか。fMC Tokyoで考えたこと
フェイスブックの新しいテクノロジーを日本に紹介するfMC Tokyoというイベントが16日に開催された。このイベントは、2月29日にニューヨークで開催された「fMC NYC」のプログラムをほぼそのままの形で展開する内容だったという。アジア・パシフィック担当のエリック・ジョンソン氏は、広告費の規模が世界2位の日本は重要な市場で、フェイスブック利用者も1000万人を超えたと発表した。 -
第67回Windows 8は旧来のイメージを刷新できるか?
マイクロソフトのWindows 8 Consumer Preview(消費者プレビュー)が2月29日に公開され、初めて一般向けにプレリリース版が配布された。筆者も未使用のパソコンにWindows 8 Consumer Previewをインストールして試してみたが、これはかなりいけるのではないかと思っている。 -
第66回マラソンブームの陰に「お一人様」を支えるソーシャルコミュニケーションツール
今、空前のマラソンブームを迎えている。2月26日に開かれた東京マラソンには2万5500人の枠に28万4000人が申し込んだ。その前週に行われた青梅マラソンでも1万7000人のランナーが走っている。マラソン人気には色々な背景がありそうだが、健康ブーム、震災後の節約ブームに加え「お一人様」ブームが考えられる。 -
第65回みんなが「Happy」に。ブランドが自分の文脈でソーシャル上に拡大中!
このコラムにも実装されているが、最近ソーシャルメディアにニュースなどのコンテンツを拡散させるために、「ソーシャルボタン」と呼ばれるものを設置しているケースが増えている。あらためて説明する必要もないかもしれないが、ソーシャルボタンを押すと、自分のコメントを入力する欄が立ち上がったり、ソーシャルメディア上に自分がそのコンテンツでアクションしたことが拡散される仕組みだ。 -
第64回商談に効く、売り場の取れるデジタル施策とは?
広告キャンペーンの効果は“ブランド価値向上”や“購入意向の向上”で測られるケースが多いが、流通による“新商品の採用”や“売り場のスペースの獲得”も売り上げに結び付く重要なキャンペーンの効果といえる。色々な店舗を訪れる限り、最近この売り場スペース獲得にデジタル施策が寄与しているケースが増えたと感じている。
米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。
日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。
日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。
米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。
日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。
日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。